電子商取引システム

目次

電子商取引システムの導入費用相場

初期費用

電子商取引システムを導入する際には、まず初期費用が発生します。初期費用の相場は0円から数百万円と非常に幅がありますが、これは導入するシステムの形態(クラウド型またはオンプレミス型)によって大きく変わってきます。また、1からシステムを構築する、大規模システムを導入する場合にはさらに費用が多額となるケースも考えられます。

この初期費用にはさまざまなものが含まれており、例えばカスマイズやデータ移行、導入サポートなどの料金が含まれることもありますし、システム形態によってはサーバーやネットワーク機器、ソフトウェア購入などの費用が必要なこともあります。

保守費用

システムのメンテナンスやアップデートなどに必要となる費用です。規模や導入形態によって大きく異なるものの、月額数万円〜数十万円程度が一般的な相場となっています。保守費用には、サーバーの保守やシステム保守、セキュリティ対策などが含まれます。

ライセンス費用

システムを利用するにはシステムの利用料としてライセンス費用が発生します。こちらの費用については、クラウド型の場合、月額3,000〜30,000円程度が目安とされていますが、ユーザー数によって異なります。対して、オンプレミス型では導入費用にライセンス費用も含まれていることが多く、後からユーザーを追加する際にライセンス費用が別途発生するケースが多くなっています。

クラウド・オンプレミスの価格の違い

クラウド型:初期投資を抑えたい場合におすすめ

クラウド型の場合は、初期費用が抑えられる点が特徴であり、目安としては0円〜500,000円ほど。無料で導入できるシステムもあるため、新規で事業を始める場合や小規模店舗などにおすすめの形態といえます。ただし、追加カスタマイズやデータ移行などについては別途費用が発生することになります。

また、月額費用については3,000〜100,000円が一般的とされていますが、ライセンス数によって変わってきますし、従量課金などもかかってくるため、自社の場合だとどれくらいのランニングコストとなるのかをあらかじめ確認しておくことが重要です。

オンプレミス型:長期的にコストを安定させたい場合におすすめ

オンプレミス型の場合には、初期費用の相場は数十万円から数百万円となります。クラウド型と比較するとかなり高額となりますが、これはソフトウェアの購入のほかにもサーバやネットワーク機器の購入、ライセンス費用なども含まれてくるためです。また、オンプレミス型の保守費用としては、月額100,000〜300,000円ほどが目安といえます。

オンプレミス型では、ここまでご紹介してきた通り初期費用が高額になるケースが多くなりますが、受注件数によっては運用費がクラウド型よりも抑えられるケースもありますので、大企業向けのシステムであるといえます。

電子商取引システムと基幹システムの関係

電子商取引システムとは、製品やサービスなどをインターネット上で販売・提供するためのシステムです。オンラインストアの構築のほか、商品の管理や注文処理、決済、顧客管理といったようにさまざまな機能が提供されています。このシステムはさまざまな企業で用いられており、現代のビジネスモデルにおいては非常に重要なシステムであるといえます。

対して基幹システムとは、企業における会計管理や在庫管理、人事管理など基幹業務の効率を向上させることを目的としたシステムです。各システムとのデータのやり取りや連携などを行うことによって、企業の業務全体の効率化を目指せます。

電子商取引システムの主な機能

電子商取引システムにはさまざまな種類があり、システムによって搭載されている機能が異なりますが、主な機能として下記のようなものが挙げられます。

システムの導入により、インターネット上で販売を行うためのサイトの構築ができるようになるとともに、安全で多彩な決済機能を提供できるようになります。そのほか、商品管理機能や顧客情報管理機能、販売データの分析を行える機能などが用意されています。

電子商取引システム導入のメリット

システムの導入により、インターネット上で24時間365日の取引が可能となります。また、非対面での営業活動が可能となるため、人件費などの経費を削減しながら利益を上げることにつなげられる点がメリットといえます。

電子商取引システム導入時の注意点

電子商取引システムを導入する場合には、どのような決済機能が用意されているかはあらかじめ確認しておく必要があるといえます。さらにインターネット上で取引を行うことになるため、セキュリティ対策が十分に行われているかについてもよく確認しておく必要があります。

電子商取引システムと基幹システムの選び方

システムを導入する際には、まず自社のニーズや事業規模に合っているかを確認する必要があります。そのため、システムの選定を行う前にはどのような目的や要望を持ってシステムを導入するのか、という点を明確にしておくことが大切です。その他、システムの使いやすさも業務効率に大きく関わってくる部分であるため、デモ版などを利用して確認することがおすすめです。

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